前回は副業で挽回できるよって記事をお送りしました。
就活をしていると副業を許可している企業がほとんど見つかりません。
「副業 就活」や「副業 新卒」でぐぐっても、あまりいいサイトには辿り着きません。
先に言いますが、基本的に副業禁止でもまずバレません。
副業が禁止されている場合でも基本的にはバレずに副業できます。
副業を許可している企業
- ロート製薬
- サイボウズ
- エンファクトリー
- リクルート
- メルカリ
- Yahoo
- クラウドワークス
ベンチャー企業とIT系は副業ＯＫな会社が多い気がします。
でも実際はほとんどないと思った方がいいです。
これらの企業は高学歴でも就職するのが難しいです。
完全に余談ですが、ロート製薬と言えばクイズダービーを思い出しますねｗ
「はらたいらさんに全部」ｗｗｗｗ
（新卒に伝わるわけがない）
追記：
ソフトバンクが「本業に影響のない範囲で会社の許可を前提に」
社員の副業を認めること発表し、話題になっています。
ソフトバンク、社員の副業OKにhttps://t.co/bvLgDX1gBY pic.twitter.com/4pHPinRHEG
— ITmedia NEWS (@itmedia_news) 2017年10月12日
ぶっちゃけソフトバンクはもっと前から副業可になっているイメージでした。
話題になればなるほど他の企業でも副業可能を検討するようになるでしょう。
公務員
公務員は原則副業禁止と法律で決まっています。
ただし、株やFX、仮想通貨、不動産投資などの投資系は認められています。
当たり前ですが、勤務中にやったらダメですよｗ
また民間企業でも投資系は認められていることは多いです。
ばれる原因
自分が漏らす
これは論外です。稼いでいたら喋りたくなります。
また上司に偉そうな態度を取ってしまうかもしれません。
さらに周りからの密告でばれる可能性があります。
でもまあ普通にしてたらまず見つかりません。
特にネットビジネスは在宅で取り組みますから。
住民税
副業で年間20万円を超えると確定申告をしなければなりません。
住民税の支払いを「特別徴収」にすると、
税務署が確定申告を元に住民税を算出して市区町村に通知します。
市区町村は住民税を勤務先に住民税の額を通知をします。
その時に会社の経理が給与に対しての住民税の計算が何か違うことに気づき、副業がばれます。
ばれない方法
普通徴収
確定申告の時に「特別徴収」ではなく「普通徴収」に〇をつけます。
こうすると自分で住民税を払うことになるので会社には通知が行きません。
しかし、ほとんどの人は「特別徴収」に〇を付けます。
なので市町村がミスって「特別徴収」で処理してしまうことが多々あります。
また自治体によっては「普通徴収」に〇を付けていても、問答無用「特別徴収」で処理してしまう自治体があります。
そういうこともあるので、確定申告が終わってしばらくしたら、市町村に電話して、「普通徴収」になっているかどうか聞きましょう。
名義人
名義人を家族や妻にするのも一つの手です。
この本は有名ですがそれに近いですね
言い訳
ここまで対策してれば、まず大丈夫です。
しかし、万が一ということもあるので、バレた時の言い訳を考えておきましょう。
ベタなのが山や土地を売ったあたりですね。
株をやったで通そうと考えている人がいますが、もし副業が総合課税であればバレます。
総合課税か分離課税かはわかるようなのでバレます。
ちなみに株は特定口座であれば確定申告をする必要がなくなります。
ただし、ビットコインや海外FXは総合課税です。
そこは辻褄を合わせましょう。
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