女性が進出しやすい社会を目指すのは無意味 ~女性を優遇しすぎ?~

こんにちは。

今日は炎上覚悟です。

 

あなたの身の回りで無能で態度のでかいBBA(ババア)を見たことありませんか?

教師や市役所、デパート、大学職員いたるところで見たことあるはずです。

客に対してため口で偉そうに対応する感じの悪いBBAを見たことありませんか?

 

特に小学校の教師は酷いですね。

私の頃にもヒステリックなBBA教師はいました。

みなさんも経験あるのではないでしょうか?

最近ではもっと酷くなっているようです。

私の親戚の話では上司である教頭の指図を断ったり歯向かったり、

平気で児童に嘘つくBBA教師がいるようです。

しかも1人だけではなく数人いるようです。

 

企業の場合は仕事のできない若い女性はまだ可愛いらしいのでまだ耐えられますが、

その後仕事ができないまま、態度がでかくなるBBAは見るに負えません。

 

女性は更年期に入ると感情の起伏が激しくなり、

冷静に物事を判断できなくなると言われています。

(男性にも更年期はあります。

漫画家のはらたいらさんは更年期に苦しみました)

 

また生理前・生理中でも情緒不安定になると言われています。

 

 

全ての女性がそういうわけではありませんが

(ある程度、擁護はしますw)

そういう人が多いのが現状です。

もちろん優秀な女性もいらっしゃいます。

 

 

もちろん、おっさんにも無能な人はいます。

ただそういう人たちは身分相応な職場で働いています。

 

 

しかし、現在は男女共同参画社会と言い男女が働きやすい社会を目指すために、

女性が優遇されているのが現状です。

 

ちなみに、このようなテーマは小論文で頻出です。

今年の特別区の小論文は「女性の社会進出について」出題されました

問題見た瞬間

 

 

正直バカじゃねぇのって思いました。

 

 

本当に男女が働きやすい社会を目指すために女性を優遇する必要があるのでしょうか?

 

 

 

 


具体的にどのような優遇があるのか?

 

裁判所事務官

 

裁判所事務官の採用は女性を圧倒的に優遇しています。

こちらは平成28年のデータです。

男性受験者 3369  一次試験合格者 1349 最終合格者 362
女性受験者 3041  一次試験合格者 1079 最終合格者 403

 

受験者数も一次試験合格者も男性の方が300人程度多いのに、

最終合格者数は女性の方が合格者が多くなっています。

これは面接で女性を優遇していると言えます。

 

 

 

 

その他の公務員も

 

市役所や県庁などの地方公務員も女性を優遇している自治体が多いです。

特に名古屋市では女性が優遇されています。

こちらの記事では名古屋市の面接による女性優遇に疑問がもたれています。

https://www.j-cast.com/2014/12/01222160.html?p=all

 

また特別区でも小論文がブラックボックス化しているのでわかりにくいですが、

女性は1次に受かりやすいと噂があります。

 

国家公務員においても女性を優遇しています。

http://www.jinji.go.jp/saiyo/syokai/29joseigaido.pdf

http://www.cas.go.jp/jp/gaiyou/jimu/jinjikyoku/jinji_w3.html

 

 

 

 

2020年女性管理職30%

 

2015年12月、内閣府は2020年までに女性管理職の割合を30%にすることを目標としています。

これは公務員だけでなく民間も当てはまります。

 

アファーマティブ・アクションといい弱者集団の不利な現状を、

歴史的経緯や社会環境に鑑みた上で是正するための改善措置が目的とされています。

詳しくはWIKIをご覧ください。

 

現状、女性管理職の割合は国家公務員で3.5%、民間企業は9.2%であります。

現状と目標はかなり乖離があります。

 

冒頭で触れた通り無能なBBAが多いのに無理があります。

これにより国のお達しで女性が優遇されていると言えます。

http://www.gender.go.jp/kaigi/renkei/2020_30/

 

 

国が優秀な男性管理職を切ってまで

無能であっても女性管理職を優遇しようとしています。

 

 

 

なぜ女性が社会進出するのか?

 

旦那の給料だけでは足りない

 

いまや給料が昔と比べて低いです。

共働きでないと一部の大企業に勤めてない限り、

家を建てるどころか生活することすら厳しいのが現状です。

 

またさらに子供の教育費を稼ぐために働いている女性が多いのも現状です。

教育費とは大学の学費だけでなく予備校代も当てはまります。

さらに私立の小学校や中学校に通うとさらにお金が掛かります。

 

本来女性も無理して働きたくないはずですし、男性も家事をしたくありません。

 

 

 

 

未婚率の上昇

 

男性もですが、女性も未婚率が昔と比較して急上昇しています。

 

 

結婚をしないので自分の力で稼ぐか親に頼らないといけません。

つまり、男性に頼ることができないので女性が社会進出する必要があります。

 

 

 

 

そもそも女性は元々優遇されている

 

結婚

 

離婚したあとの養育費や慰謝料は男性負担です。

男性が負担し女性は貰う立場です。

 

また離婚後は母子家庭には手当が支給されますが、

父子家庭には手当が支給されません。

 

 

 

 

電車

 

痴漢冤罪ではほぼ絶対に女性が勝ちます。

 

また痴漢冤罪ではあきらかに男性が不利なのに、

男性専用車両はなく女性専用車両があります。

 

 

その他

 

ネット上にはこのようなコピペがあります。

 

1 遺族基礎年金(←妻だけ)
2 遺族厚生年金(←夫はナシ)(公務員は遺族共済年金)
3 労災遺族年金(←妻だけ)
4 寡婦年金は主婦はもらえるが主夫はもえない 上記の年金 は妻に849万円の年収ありでも支給。
5 母子手当てはあるが、父子手当てはない
6 女の方が長生きだが5年も早く年金が受給できる。
7 生活保護の対象は女は55歳から、男は65歳から
8 離婚の際、親権は女が持っていく
9 男が浮気をしたら責任は100%男、女が浮気をしたら男にも責任があるとされる
10 顔に傷ができる障害が残っても男性は3号下の補償
11 男性が裸を見られた時より女が裸を見られた場合の慰謝料は何と10倍 !
12 災害等が起こった時の救助は女・子供が優先され、間に合わない場合、男性は見殺しにされる。
13 テレビ、ラジオ、新聞などでの女叩きは人権侵害だが、男叩きはそうではない
14 男性に対してのハゲ発言はセクハラとされないのに女性に対してハゲ発言は認められる。
15 女の主観的なものまでセクハラとされる。
16 13歳以下御互い合意の性交では、男性のみ罪に訪われる。
17 男女合意の性交でも妊娠中絶は男性側が負担しなければならない。
18 性犯罪の場合、男性の発言は無視される。
19 同じ犯罪でも女性が死刑になることは殆どない。
20 女から男性への暴力が甘い! 逆は大問題。
21 TVは女性差別は大きく取り上げ、男性差別は殆ど取り上げない。
22 女性専用○○。男性専用がある所では逆は必ずある。
23 学校・会社で女子更衣室だけが用意され男子更衣室が無い。又は女子更衣室だけが綺麗に設備。
24 テレビで性器が映るのは圧倒的に男児、逆は殆ど無い。
25 女性器を表す言葉は放送禁止用語とされ、男性器を表す言葉は認めらる。
26 婚約(結婚)で男性が性交不能だった場合離婚は認められるが、女性が子供を作れない体の場合は認められない。
27 嫌がる妻に性交を迫れば強姦罪が成立する。夫が嫌がった場合は性の不一致の恐れが有るとされる。
28 アルバイトにおける3K(きつい、汚い、臭い)な仕事はだいたい男性の仕事

 

引用:http://blog.livedoor.jp/kudan9/archives/42340367.html

 

 

 

 

女性はどうすべきか?

 

まず女性は早く結婚する努力をすべきです。

適齢期を過ぎると急激に未婚率は高くなります。

 

昔のように女性は高校や大学卒業後に働き結婚したら、

仕事を辞めて主婦業に集中すべきです。

家庭に集中し子供も愛を込めて育てるべきです。

 

もしくは大学生で相手がいる場合は大学卒業後や在学中に結婚し、

そのまま就職せずに専念するのがいいでしょう。

 

もし、女性も働いたらだれが家事をしますか?

当然多くの男性は家事なんかしたくありません。

 

最近ではイクメンという言葉があります。

男性が育児休暇を取りこどもの面倒を見ます。

これも基本的には必要はないと思います。

これが必要なのは女性が働いているからです。

そもそも従来の女性が主婦業に専念する社会だと男性に手伝わせる必要がないのです。

たまに父親が子供と遊ぶのはいいと思いますが基本的には必要ないです。

ただ女性の出産前後は大変なので男性は休みを取り女性を支えなければなりません。

 

 

 

 

どのような社会政策が必要か

 

まずは結婚を推進することが必要です。

あとは、共働きをしなくても十分生活できるぐらい給料を上げることが大切です。

結婚をした夫婦にはしっかり補助金を援助することが必要でしょう。

(未婚の男性は結構生活に余裕があります)

そして、塾や予備校に通うのに補助金支給

さらに、国立大学無償化をすれば教育費に圧迫が掛かりません。

 

 

 

まとめ

 

いかがでしょうか?

基本的に女性は早く結婚し家事に専念すべきです。

国は無理して社会進出を応援するために男性を蹴り落して

女性を優遇する必要は全くありません。

採用をする場合も男女平等に採用すべきです。

 

ただ女性でも優秀な人材であれば積極的に採用すべきです。

そしてそういう女性と結婚した男性は支えるべきです。

 

 

 

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